2024.04.08

カーボンニュートラル

日本の森林保護

 

グリーン・ポケットは緑が持つ様々な力を基本とした「小さな森づくり」を提案しています。その力とはCO２の吸収能力とストレスの軽減効果です。私たちは然るべき研究を行い、その力を科学的に証明しました。CO２の吸収能力については独自の測定方法でLサイズの観葉植物が年間１，５㎏吸収することを測定、ストレス軽減効果は千葉大学園芸学部と産学連携研究で行い、学会で論文発表しています。

 

そして「小さな森づくり」は、この緑の持つ力ともう１つ大事な。社会的な意義の高さです。大きく言えば社会に貢献するという意識です。

私たちは「小さな森づくり」の中で国産間伐材を使用したオリジナルの植物プランターを開発し販売することで、日本の森林保護に間接的に関わっています。オリジナル植物プランターについては、後で紹介します。

 

新しい税金として、「森林環境税」が近年注目を集めている環境保護政策の一環として、森林資源の保護と持続可能な利用を促進するために導入されています。導入への大きなきっかけは2015年12月に採択された「パリ協定」です。地球温暖化対策のため、温室効果ガス排量の削減などに各国が目標を掲げました。温室効果ガス排出の削減目標を日本が達成するためには、国土の大半を占める森林を整備してすることが必要不可欠です。その財源を確保するために創設されたのが、森林環境税です。

適切な森林の整備等を進めていくことは温暖化対策の効果だけでなく、国土の保全や水源の涵養（かんよう）にもつながり、近年多発するさまざまな自然災害への対策としての効果もあります。つまりこの税金は、森林の豊かさや健全性を維持するために必要な資金を確保し、森林に関連する活動やプロジェクトを支援するために利用されます。森林環境税は、気候変動や生物多様性の保護、地域コミュニティの支援など、さまざまな面で重要な役割を果たすことが期待されています。

 

また森林環境税は、カーボンニュートラルを推進するための財源としても活用されます。森林はCO2の吸収源として重要な存在です。植物は光合成を行う過程で、大気中のCO2を吸収しながら成長をしています。その働きによって地球の気候は一定のバランスを保ち、森林は長い間地球の健康を守ってきました。しかし産業革命以降に人間が化石燃料を燃やし始めた結果、大気中に森林では吸収しきれないCO2が残ってしまい、それが地球温暖化の要因とされています。したがって、森林整備や木材利用等による森林吸収源対策がきわめて大事になってきます。実際に日本のCO２吸収量の８０％が森林によるものとなっておリ、パリ協定においても森林等吸収源の保全強化が明記され、カーボンニュートラルを見据えて国際的にも適切な森林整備や木材利用が進んでいます。

 

日本の現状をみると、国内で消費する木材のうち国産材が占める割合を示す「木材自給率」が2020年に半世紀ぶりに4割台に回復しました。しかし依然安価な輸入木材の使用率は高く、豊富な資源が有効活用されているとはいえません。間伐などによる森林の整備は、木々の成長を促し、CO２の収収力を高めて地球温暖化防止に繋がるのですが、整備されず放置された森林が数多くあるのです。

 

林野庁はこの流れを受け、カーボンニュートラルの実現に貢献するためには、次のような「資源の循環利用」が必要だとしています。

 

「刈って」＝間伐などの適切な森

「使って」＝木材利用の拡大の推進

「植える」＝人工林の再造林を図ること

 

日本の人工林の半数が一般的な主伐期(収穫適齢期)である５０年を超えていて、吸収能力が高いとされる若い木を植えて世代交代を図らないと、森林の持つ温暖化防止機能が十分に発揮されないということになります。

 

グリーン・ポケットでは、このサイクルのうち「使って」の部分に関わっています。国産木材を使用したオリジナルの植物プランターを開発し、販売日本の森林を支援しているのです。

私たちのプランターが売れることで国産木材の利用が増え、間伐に使う費用が賄える。間伐で森林が整備されることでＣＯ２の吸収量も増え、カーボンニュートラルに繋（つな）がる。