オフィス回帰の今、再認識される緑の力 - 緑のレンタル | グリーンポケット          

小さな森づくりコラム

  • 2025.06.25

    オフィス回帰の今、再認識される緑の力


    「オフィス回帰」の動きが本格化してきています。オフィス回帰とは、勤務体系を新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために導入した在宅などリモートワークから、オフィスに出社するスタイルに戻すことです。ここ数年で多くの企業において急速にリモートワークの導入が進みましたが、労働環境の変化は社員のメンタル面に新たな問題を生んだようです。社員同士のコミュニケーション不足や1人で働く孤独感、そして企業文化の希薄化など「目に見えない」ものがみてとれます。オフィス回帰の動きは、単に勤務体系をコロナ前に戻すだけではないようです。

     

    アメリカは、新型コロナウイルス感染防止でリモートワークにいち早く反応した国の1つですが、昨年からアマゾン、AT&T、JPモルガン・チェースといった国際的企業が、世界中の従業員たちへオフィス出社に戻すことを通達しています。その理由について、アマゾンはオフィス勤務の方が「チームメイトが学び、模範を示し、実践し、私たちの文化を強化することがより容易であり、協力やブレインストーミング、発明がよりシンプルで効果的であることを確認した」と表明しています。つまり、対面で行われる人間同士のコミュニケーションの強化が業務効率を高め生産性を上げるという、経営判断ということでしょう。 組織力で結果を出していくのは、本来日本人が得意とする手法です。日本でもトヨタ自動車・サントリーHD・メルカリなどが方針を発表し、業務内容に合わせて在宅勤務も活用しながらオフィス回帰を進めています。そして2023年5月の新型コロナウイルス感染症の「5類感染症」への移行後、この動きは数字となって表れています。 ワークスタイルの現状について、行政から2つの報告が発表されました。1つ目は国土交通省からで、関係府省と連携した「令和6年度テレワーク人口実態調査」です。就業者4万人を対象にWEB形式で実施したもので、テレワークを導入している企業は47.3%となっています。前年は 49.9%ですから、テレワークは2.6ポイント低下したという数字が出ています。産業分類別にみると、「導入している」の割合はやはり情報通信業で94.3%と最も高い数字です。次いで金融・保険業が84.5%となっています。一方、医療・福祉や宿泊業・飲食業では低い傾向が見られます。年代的には若い世代ほどテレワークの就業者が多く、彼らは働き方に関しては柔軟です。最初からテレワーク可能な職場への就職を検討する人も出てきているそうです。 次に総務省が発表した「令和5年度テレワークの普及状況及び普及・定着に向けた取組方針」です。企業のテレワークの実施率が2023年は都市部では56%とまだ高いですが、2020年以来初めて全国平均で50%を下回ったことがわかっています。つまり実際の数字として、テレワークは半分以下になったということです。

     

    勤務体系を「完全出社型」とは別に「ハイブリッドワーク型」を採用する企業もでてきました。完全出社は全員が毎日オフィスに出勤する従来型、対してハイブリッドワークはオフィス勤務とリモートワークを組みあわせた新しい勤務体系です。 ハイブリッドワークの例として、部門別に分かれる企業があります。デジタルツールを活用した業務が中心の部門は在宅勤務を主とし、紙の資料や対面でのコミュニケーションが不可欠な部門は出社勤務を主とするといった分け方です。また、チームでのミーティング日を決めてその日は全員オフィスに集まる。集中して資料作成に取り組む時期は全員在宅といったような使い分けです。 このハイブリッドワークを採用する企業が増え、新しい働き方として定着しつつあるようです。求人情報にハイブリッドワークの有無が必要となる業種もでてくるでしょう。 オフィス回帰による企業側のメリットをまとめてみます。1番は社内コミュニケーションの活性化です。従業員同士が顔をあわせ会話する機会が増えれば、コミュニケーションが活性化します。アマゾンがオフィス回帰の理由にあげた「人と人が膝を突き合わせたコミュニケーションから生まれるアイデアや信頼関係」は、オンラインではなかなか得難いものとして、活発な意見交換や情報共有で業務効率が向上し、組織全体の活性化が期待できます。 2番は組織の一体化です。社員同士が顔をあわせて働くことで、企業理念やビジョンが共有でき、エンゲージメントが強くなります。企業文化が生まれ、共通の目標に向かって一緒に進んでいけます。またオフィスでは上司や先輩社員が部下・後輩を直接指導する機会が増えるため、OJTによる人材育成が促進され、指導マニュアルも構築されます。 従業員としてのメリットは次のことがあります。先ずは集中力・生産性の向上です。家事や家族の声など気が散る要素が少ないオフィスでは、仕事への集中力が増し、生産性の維持につながります。何かあればすぐに同僚に相談できる環境も、業務効率をアップさせます。そしてオフィスの方が、オンオフの切り替えがしやすいことも大きいでしょう。自宅だとついプライベートな部分に目がいきます。さらに、同僚と顔をあわせて会話する機会が増えるため、新しいアイデアが生まれたり、冗談を言い合うなどストレスの軽減も期待できます。 しかしこれらは個人差があり、上記メリットをすべて逆だと考える人もいます。オフィスの適度な緊張感が集中力を高める人もいれば、同僚の電話やパソコン作業音が気になる人、自宅の環境の方がより効率的に業務をこなせる人もいます。通勤時間を時間のロスであり、ストレスと感じる人もいるでしょう。一概にメリット・デメリットとはいえないかもしれません。

     

    いずれにせよ、オフィス回帰の背景には社員間のコミュニケーション促進があり、企業は今まで以上に従業員のメンタルを健康な状態にマネジメントすること、コミュニケーションが闊達なオフィス環境を創ることが求められます。。そして、この2つを有効に解決するのがグリーン・ポケットの観葉植物です。 観葉植物のメンタルヘルス改善効果について、私たちは3年間に及ぶ千葉大学との産学連携研究で明らかにしました。その結果は学会で論文発表しています。観葉植物は怒りや不安といったマイナスの心理状態をプラスにし、会話を増やすなどストレス軽減効果があります。また室内のCO2を吸収し、蒸散効果で乾燥を防ぐなど、室内の空気をキレイにします。つまり社員の健康を守る福利厚生の1つとして観葉植物を置くのです。グリーン・ポケットの「小さな森」は、こうした科学的根拠に基づいた植物の力を最大に活かした提案です。 そしてクオリティーの高い四季折々の観葉植物を、緑のプロフェッショナルが快適な空間にコーディネイトします。グリーン・ポケットをご利用いただくことで、お客様のオフィス環境は次のように変わり、コミュニケーションが良くなっていきます。 観葉植物を置く → リラックスして余裕が生まれる → 周りが見えるように友進なる → 同僚との会話が増える → コミュニケーションが闊達になる → 人間関係が良くなる  こうして「従業員のメンタルを健康な状態にマネジメントする」「コミュニケーションが闊達なオフィス環境を創る」、この2つが解決され、業務の生産性向上も期待できるのです。 オフィス回帰は、働き方という大きな流れの中の1つなのかもしれません。同時に緑の力と現代社会の中で担うポジションを再確認しました。>

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